給湯器の補助金2026|エコキュート最大10万・エネファーム17万を元大工が解説

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「給湯器が古くなってきた」「交換に補助金は使える?」

そんな方に向けて、2026年の国の給湯器補助金「給湯省エネ2026事業」を、元大工のおさむが公式情報をもとにまとめました。

結論、エコキュートで最大10万円、エネファームで17万円が、給湯器の交換でもらえます。ただし「着工前」「登録事業者が申請」「先着・予算制」が条件です。

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給湯省エネ2026事業とは【2026年・結論】

給湯省エネ2026事業は、エコキュートなど高効率の給湯器に交換すると補助が出る、国の制度です。国の「住宅省エネ2026キャンペーン」の一つで、機器の種類ごとに補助額が決まっています。

機器別の補助額【早見表】

給湯省エネ2026の対象機器:エコキュート・ハイブリッド給湯機・エネファームの図
機器の種類 基本額 性能加算 最大
エコキュート 7万円/台 +3万円 最大10万円/台
ハイブリッド給湯機 10万円/台 +2万円 最大12万円/台
エネファーム 17万円/台 なし 17万円/台

※2026年6月時点の公式情報をもとにした目安です。加算は機器の性能要件を満たした場合に上乗せされます。最新の単価・対象製品は公式で確認してください。

申請のスケジュールと着工のタイミング

補助金は「先に契約・工事してしまうと対象外」になりがちです。順番が大切です。

  • 対象工事の着手:2025年11月28日以降
  • 交付申請(補助金の申請)の受付開始:2026年3月31日
  • 申請の予約:遅くとも2026年11月16日まで(予算上限に達し次第終了
  • 交付申請:遅くとも2026年12月31日まで(予算上限まで)

申請でつまずかない注意点

  1. 申請するのは登録事業者。給湯省エネ事業に登録した施工業者が代理で申請します(自分では申請できません)
  2. 古い機器の撤去で加算が付く場合があります(電気蓄熱暖房機・電気温水器の撤去など)
  3. 賃貸ではなく、自分が住む住宅の交換が基本(賃貸は別事業)

【元大工のおさむより】給湯器は「壊れてから慌てて交換」になりがちです。そうなると業者を選ぶ余裕がなく、補助金も取りこぼしがち。少し早めに、補助金に対応した業者へ相談しておくと安心です。

国の他の補助金と併用できる?

給湯省エネ2026事業は、同じ国の「みらいエコ住宅2026」「先進的窓リノベ2026」などと同じ住宅でまとめて申請できます(同じ工事に二重には使えません)。

制度の全体像は、住宅省エネ2026キャンペーンとは?4事業の補助額と申請の鉄則でまとめています。申請の基本はリフォーム補助金の基礎知識もどうぞ。

窓の断熱もあわせて検討するなら、窓リフォームの補助金2026|先進的窓リノベで最大100万円もご覧ください。

対応業者(登録事業者)の探し方

給湯器の補助金は登録事業者しか申請できません。補助金に強く、価格も適正な業者を選べるかで、もらえる額も負担額も変わります。

1社だけだと比べようがありません。無料の一括見積もりで、補助金対応の業者から相場と一緒に見積もりを取りましょう。

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よくある質問

Q. エコキュート以外も対象ですか?
ハイブリッド給湯機、エネファームも対象です。一般的なガス給湯器(エコジョーズ単体)は、この事業の対象外のことが多いので公式の対象製品で確認してください。

Q. いつまで使えますか?
遅くとも2026年12月31日までですが、予算の上限に達した時点で早期終了します。早めの相談が安全です。

Q. 賃貸でも使えますか?
自分が住む持ち家の交換が基本です。賃貸集合住宅は「賃貸集合給湯省エネ2026事業」(オーナー申請)が対象です。

まとめ

  • 給湯省エネ2026事業で、エコキュート最大10万円・ハイブリッド12万円・エネファーム17万円
  • 着手は2025年11月28日以降、申請は登録事業者が代理で行う
  • 先着・予算制。古い機器の撤去で加算が付くことも
  • 他の国の補助金と併用できる。対応業者は複数社で比較を

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運営者の経歴は 運営者情報(元大工のおさむ) をご覧ください。

【出典】給湯省エネ2026事業公式(kyutou-shoene2026.meti.go.jp)/住宅省エネ2026キャンペーン公式(jutaku-shoene2026.mlit.go.jp)。金額・条件は2026年6月時点。最新情報は公式サイトでご確認ください。

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